理学療法士によるドライニードルとリハビリテーションについて

鍼灸学生には柔道整復師やあん摩マッサージ指圧師といった資格を持っている人が治療の幅を広げるために鍼灸師を取得しようと考えている人が増えてきています。

最近は看護師やリハビリ職、薬剤師といった医療系の資格を持っている人も増えてきています。

ダブルライセンスを持つことによって、活動の幅を広げることができます。

ただし保険診療ではなく自費診療になりますが。。

看護師がいくら鍼灸師の資格を持っていたとしても、看護師として働く限り職場で鍼灸治療をすることはないです。

もし「鍼灸治療をしている医師」のクリニックで働いていて、看護師が医師の診療補助として「合谷と内関に鍼刺して～」と医師の指示があれば、鍼灸の資格を持たない看護師でも鍼を刺すことは法律的に可能かもしれない。

まあ、そんな指示を出す医師はいないだろうけど。。

リハビリ職の１つである理学療法士も医師の指示にて理学療法（物理療法）を行うことができます。

つまり理学療法士も医師の指示により鍼灸ができるのではないだろうか？

そんな指示を出す医師がいればの話だが。。

何らかの研修や資格により医療従事者にも鍼灸が認められればリハビリでの効果はかなり高まるだろう。

アメリカの理学療法士はドライニードルという鍼の手技が認められている州があるそうです。

日本でもリハビリテーション手技の１つとして、理学療法士がドライニードルを行えるようになればいいと思うのだけれど、法律やらコストなどを考えると難しいのだろう。

そんな理学療法士によるドライニードルとリハビリテーションについて考えてみました。

理学療法士の業務内容

あはき法にて、鍼治療ができるようになるためには「はり師」の資格を取得しなければいけません。

そして医師はマッサージや鍼、お灸に関して勉強していなくても、これらの手技を用いいて治療ができるらしいです。

ところが理学療法士及び作業療法士法には

身体動作の機能回復のためにマッサージを行うことができると記載されています。

ただし

とあるように「医師の指示にの下」でないと理学療法士として理学療法を行うことはできません。

そして「他の物理的手段」って具体的に何だよ!と思いながら、物理的手段として鍼の手技が加わるのあれば「医師の指示の下で鍼を行こなう」ことが法律的に理学療法士が鍼を刺すことは可能だろう。

しかし、理学療法士に「大胸筋緩めたいから鍼刺して～」と指示を出す医師がいないから事実上、理学療法士は鍼を刺すことはできません。

・・・というか、医師の指示がなければ理学療法すら行うことはできません。

医師がいなければ何もできません。

理学療法士は医師の指示の下、理学療法にて身体機能の回復、つまりリハビリテーションを目的とした業務を行っています。

理学療法士と鍼灸師

日本では理学療法士は鍼を用いたリハビリは行っていません。

アメリカのいくつかの州では、理学療法士にドライニードルという鍼の手技が認められているらしいです。

そのドライニードルという手技が理学療法士に認められていることにより、アメリカの鍼灸師業界では理学療法士に仕事を奪われているという認識だそうです。

アメリカの理学療法士や鍼灸師の制度はわかりませんが、日本において鍼灸師が理学療法士に仕事を奪われることはないです。

奪う奪われるの話をすれば、理学療法士の方が仕事を奪われまくっています。

理学療法士の業務であるリハビリテーションは独占業務ではないので、鍼灸師がリハビリを行っても法律的に何の問題もありません。

実際、看護師は普通に機能訓練を行います。

特別支援学校の教員も授業と称して機能訓練を行います。

そんな業務奪われまくりの理学療法士が必要とされているのは、高い理学療法の知識ではないでしょうか？

理学療法士は独占業務ではないですが、名称独占の資格です。

理学療法士と名乗れるのは医師の指示の下業務をする人たちが名乗れるのです。

理学療法士は鍼灸師のように開業権はありません。

看護師は看護師として訪問看護ステーションを開設することができますが、理学療法士が理学療法士としてリハビリテーションを開設することはできません。

理学療法士が理学療法士として独立したいと考えたとき、医師や看護師を取り込んで、診療所か訪問看護ステーション、デイサービスを開設しないといけません。

理学療法士に従う医師や看護師がいればですが。。

なので理学療法士が独立するためには、理学療法士の知識を生かした何かにならないといけません。

それは整体師であったり、スポーツや健康体操のインストラクターであったり。。

それに比べ鍼灸師には開業権があります。

そして、医師の同意が必要なことがあっても医師の指示はなくても鍼治療ができます。

リハビリテーションを行うことができます。

理学療法士よりも鍼灸師の方が自分の采配でできることがたくさんあるのに、なぜ理学療法士に鍼を認められると鍼灸師は仕事を奪われると危惧するのでしょうか？

そこには保険診療といういうものがあるからでしょうか？

保険適応の治療

保険診療は医師が治療が必要と判断したとき保険診療が適応されます。

つまり病気の早期発見のための人間ドックでは保険適応されず、全額実費を払うことになります。

何万もかかる人間ドックを受ける人はたくさんいます。

健康のためにお金をかける人もいます。

保険適応のリハビリには１回の治療時間やリハビリができる期間が限られています。

そのため、思うようなリハビリ効果が得られないこともあります。

いかに効果的なリハビリが行えるかが重要です。

リハビリ期間が過ぎてしまった場合、そのまま終了するか、自費で継続するかかになってしまいます。

鍼灸師にも保険適応になる疾患があります。

かなり使いづらいですが。。

結局のところ患者さんのニーズに応えられるかです。

患者さんが必要と感じられれば自費だろうが何だろうと来ます。

ドライニードルとは

ところで、アメリカの理学療法士に認められたドライニードルとはどのような手技なのか？

おそらく鍼灸学校に通っている理学療法士のほとんどが、この技術を学びたくて入学したのではないでしょうか？

ドライニードルとは、細い糸状の鍼を用いて皮膚に刺入して、下層の筋膜のトリガーポイントや筋肉•結合組織を刺激することにより、筋肉が緩み疼痛を軽減する手技です。

東洋医学のツボや経絡の概念はなく、西洋医学の神経解剖学や筋骨格系、神経系に基づいたものです。

リハビリを阻害する因子として、痛みが強くて動けない場合、拘縮が強くて動かせない場合があります。

痛みが強い場合は痛み止内服で疼痛コントロールをしたり、拘縮が強い場合は徒手法でまず筋肉をほぐす所から始めます。

そこに時間を取られてしまい、思うようなリハビリ効果が得られないことがあります。

この手技を理学療法士ができるようになれば、痛みを軽減したり、拘縮を緩和したりすることが可能となるので、より効果的なリハビリを行うことができます。

理学療法士によるドライニードルの診療報酬

解剖学に基づいて鍼を刺すのだから、理学療法士に東洋医学の知識は必要ないものである。

今後、理学療法士にドライニードル手技が日本でも認められるようになれば、わざわざ鍼灸学校に通う必要もはり師の資格も必要ありません。

理学療法士養成学校のカリキュラムするか、何十万と払って、認定看護師みたいな資格にしていけば、いいと思います。

しかし、鍼はただではありません。

それなりにコストがかかります。

ドライニードルが認められた場合の診療報酬はどのようになるかも問題です。

医師の指示が必要な医療従事者は認定資格を取得しても、給料に反映されなかったり、その技術を活用できないことが多々あります。

ドライニードルが認められたとしても、診療報酬が加算されないようでは、リハビリに反映されることはないです。

国は国民を薬漬けにするだけで、本気で病気を治そうとは思ってないでしょう。

本当に病気を治したい人は自費で治療していくしかないとさえ思えてきます。

まとめ

どの資格にも人によってメリットと感じることもあれば、デメリットと感じることもあります。

鍼灸師の資格を持っている人が鍼灸師として生き残るのは大変で、専門学校の30人クラスで5年、鍼灸師を続けられるのは1～2人くらいだそうです。

そこには鍼灸師業界の卒後教育の問題があるのかもしれないですね。

たとえ理学療法士にドライニードルという手技が認められたからといって、鍼灸師の仕事が奪われることはないです。

理学療法士は効果的にリハビリができる１つの手段としてしか考えていないはずです。

もし理学療法士に開業権が認められたら、本当に仕事を奪われるかもしれませんが。。

独占業務ではない理学療法士に危機感を持つ時間があれば、自分の治療スタイルに磨きをかけていけばいい。

ひがむなら理学療法士の資格を取ればいい。

どんな資格でも社会のニーズに応えられなければ生き残ってはいけません。

訪問看護ステーションだけでなく病院やクリニックも潰れる時代です。

治療とは患者さんのニーズに応え、信頼関係を築くことです。

それがわからない鍼灸師が生き残って行けないだけの話です。

患者さんのためには鍼+理学療法で効率的にリハビリができるようになってほしいと思います。